2010年02月19日

愛子キティちゃん、売れてます!金メダルならプレミア化!?(スポーツ報知)

 バンクーバー五輪は、きょう14日(現地時間13日)決勝のスキー女子モーグルで、上村愛子(30)に金メダルの期待がかかる。決戦を前に、ひそかなヒット商品となっているのが、上村を人気キャラ「ハローキティ」のモデルにした“愛子キティちゃん”だ。初の五輪スポーツ選手個人のキティ化に加え、“逆さまデザイン”とレア度も高いグッズ。すでに約2万5000個を出荷している。増産の予定がない限定品のため、金獲得の際は、プレミア化するかも―。

 日本だけではなく、世界中の幅広い年代の女性を中心に人気のハローキティ。バンクーバー五輪が開幕したばかりのこの時期、まさに旬のキティちゃんが売られていた。

 ヒット中の“愛子キティ”は、版権を持つサンリオとライセンス契約し、全国の駅の売店などで売られる数々の「ご当地キティ」を製作してきた(株)あすなろ舎が、手がけた。同社スーベニア事業部・小沢直己さん(36)によると、「(グッズを販売する)問屋さんの倉庫の建築を、上村さんが所属する北野建設さんが担当したのが、きっかけでした」という。

 その問屋側の「愛子ちゃんのキティができたらいいね」というアイデアに、「ちょうど五輪もあるので、やろうと」(小沢さん)と乗り気になったあすなろ舎が愛子の事務所とも話し合い、トントン拍子で商品化の運びに。2色あるキティちゃんのうち、1色は上が白、下が赤のデザインで、愛子が五輪で着るウエアと同じ色使いが再現された。

 ご当地ものだけでも約2000種あり、タレントをモデルにしたものなどを含めると「3000種類ぐらい」はあるというコラボキティだが、「五輪のスポーツ選手個人」をモデルにしたものは初めてだという。

 さらに、モーグルのエア技「バックフリップ(後方宙返り)」をデザインし、スキー板を履いた足が上になっている。「逆さまなのは初めてですね」(小沢さん)。この冬限定という販売期間もあり、レア度は高い。

 根付け、メモ帳などの6種類のグッズがあり、総生産数は“企業秘密”だが、12月の発売から、概算で約2万5000個が店頭に並んだ。通常の季節限定キティの倍近い数だが、「順調に売れてます」(小沢さん)。残りは多くないが、今のところ、増産の予定はないという。金メダルという付加価値が加われば、プレミア感が増すことになりそうだ。

 「愛子さんが、いい成績を出す活躍をしてくれれば、さらに爆発的に売れるんじゃないでしょうか」と小沢さん。全国の“キティラー”たちも、期待を込めて、モーグル中継を見守る?

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2010年02月17日

太っていなくても糖尿病 製薬会社調査 3人に1人が油断(産経新聞)

 日本人は太っていなくても糖尿病になる可能性が高いが、40〜60代男女の3人に1人が「太っていないので糖尿病にはならない」と油断していることが製薬会社大手「ノボ ノルディスク ファーマ」の意識調査で明らかになった。

 調査は平成21年12月上旬、40〜60代の男女計1200人にインターネットで実施。その結果、太っていなくても糖尿病になる可能性が高いにもかかわらず、「太っている人が糖尿病になりやすいと思う」と回答した人は49・7%を占めた。

 また、太っていない人の36・3%が「自分が将来、糖尿病になる可能性がない」と回答。日本人は欧米人と比べて糖尿病になりやすい体質であることを「知らない」と答えた人は61・3%に上った。

 普段の生活を振り返ってもらったところ、糖尿病発症の可能性がある生活習慣のうち、最も多かった回答(複数回答)は「運動量が少ない」で68・1%。「甘いものをよく食べる」「ストレスを感じることが多い」「アルコールをよく飲む」「標準よりカロリーが多い食事をする」などが続いた。

 朝日生命成人病研究所の大西由希子治験部長は「日本人に多い2型糖尿病患者の6割は太っていない。日本人は欧米人と比べて血糖値を下げるインスリン分泌能力が低いため、太っていなくても糖尿病になりやすく注意が必要だ」と指摘している。

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2010年02月16日

レセオンライン化訴訟の総括文書を採択―神奈川原告団総会(医療介護CBニュース)

 レセプト(診療報酬明細書)のオンライン請求義務化撤回を求め横浜地裁に提訴している神奈川県保険医協会の会員開業医を中心とした原告団は2月13日に総会を開き、訴訟について「実質的に勝利した」とした上で、「訴訟はいったん終結させ、残された課題については、その解決のために引き続き運動していく」とする訴訟の総括文書を採択した。

 総括では、法律ではなく厚生労働省令でオンライン請求の義務化を定めたことは、国会を唯一の立法機関と定めた憲法41条に反すると指摘。義務化を撤回したのも省令改正だったため、「憲法41条違反の問題が残ることに、引き続き留意していく必要がある」との認識を示している。

 これについて、弁護団事務局長の小賀坂徹弁護士は集会で、「レセプトのオンライン請求義務化だけの問題ではなく、ほとんどの医療行政が(厚労省の)省令や通知で定められている」と指摘。「オンライン請求の義務化は、医師・歯科医師の開業する権利を奪ったり、それが医療崩壊につながって国民の医療を受ける権利を奪ったりするもの。これほど重要なことが、たかだか省令で変えられてしまうことに、ただただ驚く」と批判した。
 その上で、「行政のやり方が変わらないのであれば、いちいち裁判をやるというのは現実的ではない」とし、「思い付きの域を出ないが、『医療基本法』のようなものを作って、医療行政のあり方に関する基本的な精神を法律で定め、これに反する行政のやり方はできないようにすることも、一つのアイデアではないか」との考えを示した。


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posted by ヤスダ キンジロウ at 17:08| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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